社員の離職の本当の原因、ご存知ですか？離職を防ぐためには『社員教育』が重要なポイントである”理由”

ここまでお話してきたように、企業が目指す姿、ビジョンから逆算した求める人材像を整備していくことで、企業が目指す方向性と一人一人の社員に求められている成長の姿が具体的になります。そしてこの成長を実現するための学ぶ環境、教育制度を構築していくことで、企業が目指す成長の方向性と社員の成長がつながり、社員一人一人が自発的に学び、組織も共に成長するという状態が実現します。

教育制度がないからと言って、いきなり「今年から若手向けに○○という研修を始めます」「管理者は四半期に一度管理者研修を行います」といったところで、受講者側からすれば「なぜこの研修が必要なのか」「この研修を受講することでどういった成長を求められているのか」がわからず、受け身の姿勢での受講となってしまいます。

結果、せっかく素晴らしい研修があったとしても、そこで学んだことが現場で活かされないということが起こるのです。
自分の所属する組織・チームが将来目指していることを実現する為に、自分にどういった成長を期待されているのかがわかり、それによって、どういった評価がされるのかというところまで明確になることで、主体的に自ら学ぶ文化が醸成され、教育制度が効果的に機能するのです。

宇田川
お話を聞いていて、チームの成長と自分の成長がリンクして、＝自分の評価に繋がるとなると頑張れますよね。ちなみに実際にここまでお聞きしてきたことを実践する際に、重要なポイントとか、上手く進めていらっしゃる企業様の事例があればお伺いしたいです。

荻野
そうですね。重要なポイントはいくつかあります。
先ほども少し話しましたが、弊社ではSmart Boardingというオンライン教育システムのサービスの一環としてここまでお話してきたことを一緒に進めたり、より深く企業様に入りこんでコンサルティング行うサービスがありますが、そのようなサービスを通じて様々な企業様と接している中で、

まず１つ目は、「現場の意見が吸収され、反映されている」と言う点です。
やはり教育制度を作っていく上で、現場からの声は欠かせません。現場は常に変化していますし、一番リアルだからです。教育は人事が主役ではなく、その教育を受講する社員が主役です。人事としては、リアルな現場の声を吸収する努力をする必要があります。現場の協力を得るために、会社としてこれが社員にとっても非常に重要なんだということを発信していくことが大切です。

そして2つ目は、「完璧を目指さず、まず始めるという柔軟性を持っている」という点です。
教育制度は作って終わりではありません。企業の成長、社員の成長と共に一定期間で見直しを行い、常に改善していく必要があります。その前提に立った時に必要なことは「まず始める」ということ。完璧なものを目指して、中々スタートできなければ、結局何も生まれません。全社共有の部分だけ、重要部門だけ、一つの階層だけ等、部分的にでもまずは始めてみるのが大切です。

宇田川
なるほど。ちなみに、逆に上手くいかない企業の特徴なんかもあったりするんですか？

荻野そうですね。もちろん先ほど話した2点の逆。つまり、現場の意見を反映せず、人事や経営者だけの考えで進めてしまったり、すべてを完璧に作ってからスタートさせようといった考え方だと、うまくいきません。
が、これとは別の視点で言うと、運用のルールを決めていないということがあります。

先ほどお話した「作って終わり」という部分にも通ずるのですが、運用のルールを決めないままだと、結局形だけで、上手く活用されないという問題が起きてきます。実際にどう運用していくのか、管理はどうするのかといった点も含めてしっかり検討し、ルールを決めることが大切です。例えば、ある企業様は自社の評価制度に組み込んで、教育と評価を連動させて運用していたりもします。

オンラインの活用で教育制度の効果性は大きく高まる

教育制度を作るうえでオンラインがおすすめである理由

宇田川
ここまでのプロセス、ポイントなどを踏まえて、実際に教育制度を作るうえでオンラインをおすすめされていると思うのですが、なぜなのでしょうか。

荻野
これまでの日本企業の社員教育の定番はやはりOJTです。つまり現場での教育、この現場教育で多く出ている問題の解決がその理由です。よく伺うOJTの2大問題が、この2つなんですが、

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