公開日:2020.11.25

更新日2024.08.29

チーム・組織づくり

マネジメント

火種がその影響を広げるための、正しい4つの手順

本記事は、「一人でも多くの人、一社でも多くの会社の役に立ちたい」という思いから、「7つの習慣(R)」研修の講師たちがお送りしようと決めたものです。

ぜひ、お読み頂き、あなたの会社の成長発展にお役立ちできたら幸いです。

前回の記事では、組織には2:6:2の法則があり、組織には上の2割と、中間の6割と、下の2割がいて、あなたのようなリーダーに対しての反対勢力が必ずいるという話をしました。

反対勢力たちは、

「またなんか始まったヨ」

「なんでこんなメンドくさいことをしないといけないんダ」

「こんなことをやるんだったら仕事をしてた方がいいジャン」

「こんなの意味ナイ」

「こんなの宗教ダ」

とか、あなたに対してこんなことを言ってきます。

だから、彼らに負けない火種となる存在が絶対に必要だと。という話をしてしました。

火種がその影響を広げ組織全体にアツイ火を広げていくためには正しい「手順」が必要なんだという話もしたんですよね。

ここです、ここ。

はい、お待たせしました。

今日はこの「手順」についてお話しします。

この「手順」を誤ってしまうとなかなか影響の輪が広がらずに、反対する人たちに負けてしまいやすくなります。

 

火種が広がる正しい「手順」

繰り返しですが、組織には2:6:2の法則があります。これは絶対にどんな組織でも当てはまります。

ではどのようにして、火種の火を広げて、組織全体を変えていくのか?

手順は4つのステップを踏む必要があります。一つずつ解説しましょう。

 

 

STEP1. トップランナーをつくる

ステップの1は、トップランナーをつくる、です。

多くの人は、2:6:2の下の2割から手をつけてしまおうとしますが、正しい手順は逆です。まずは、火種(あなた)の火が広がりやすい変革のトップランナーを作ることから始めます。

まず、そこにマネジメントを集中してください。

すると、彼らが成功のモデルパターンとなり火が広がります。

結局、上を引き上げその効果を周囲に波及させる方が短期間で組織全体の行動変革を成功させることになるんです。

 

STEP2. 仲間を増やす

次のステップ2は「仲間を増やす」です。しつこく繰り返しますが、組織は2:6:2です。

採用と教育に格別の配慮をしてきた組織でない限り、人材はマインドスキル共に優秀な20%、中間層の60%、問題児20%という構成になります。

トップランナーが育ち始めたら次は中間層の60%を仲間にすることにマネジメントの軸足を移します。

ここを丁寧にやらない組織が多いんです。

ここをやらないとステップ1でせっかく作ったトップランナーが孤立してしまいます。孤立すると、人はマジョリティに負けて
火が消えてしまいます。

中間層を、あなたの方針に対してポジティブな方向に向かわせる。

これが正しいステップです。

 

STEP3. 悪貨を駆逐する

ステップ3は「悪貨を駆逐する」です。

悪貨、とか駆逐、とかいうと、怖いかもしれませんが、、、

ステップ2までの正しいステップを踏んでくると、すでに組織のマジョリティはあなたの方針にポジティブになっています。

ここまでくると、マイノリティに対して変革を迫ることができます。

組織風土を乱す、または悪い方向に皆を引っ張る人物に対しては厳しい姿勢で臨むべきです。誤解を恐れずにいえば、最終的には組織から排除することも覚悟した適切な対処をとるべきです。

この姿勢なくして好ましい組織風土は作れません。

でも、もちろんちゃんと行動変革のチャンスは何度か与えてあげてくださいね。

 

 

STEP4. 自走へ

最後のステップが「自走」です。

改めて、目的・目標を共有し全員のベクトルを合わせ、単なる集団ではなく組織へ変革させます。

チームで勝つ。

こういう状態になると、組織は変革することができます。

、、、

いかがでしたでしょうか?

まとめ

まとめると、まずあなたが火種になる必要があり、火種を上手に広げるためには、トップランナーを作り、仲間を作り、マイノリティに対して行動変革を迫り、組織を変えていくという正しい「手順」が必要です。

ぜひ参考にしてみてください。

また、弊社はこういった組織変革のお手伝いをしていますので、もっと詳しく聞きたい人は弊社のセミナーにお越しください。

これからも「人材育成」「組織づくり」についてたくさん情報発信していきます。

次回の記事もぜひお楽しみに!

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この記事を書いたコンサルタント

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松村 聖也

株式会社FCE

東証一部上場コンサルティング会社にて、営業職に従事、北海道東北地区を担当し、トップセールスの成績を収める。 経営者・管理職・教員に対して、20,000名以上に対して研修を実施するとともに、年間約200社の経営相談を行う。外郭団体における役員としてトレーニング講師も務める。

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